| ステップ1 |
| 指標名 |
計算式(小数点第4位を四捨五入) |
上限値 |
意味 |
| 下限値 |
収
益
性 |
1 |
売
上
高
営
業
利
益
率 |
| 営業利益 |
×100 |
 |
|
|
| 売上高(兼業売上高含む。以下同じ) |
| 7.4% |
 |
売上高に対する企業本来の営業活動による収益力(営業利益)を示す比率で高いほど良い。 |
| -9.5% |
| 2 |
総
資
本
経
常
利
益
率 |
|
15.8% |
|
企業が投下運用した総資本がどの位利益(経常利益)をあげたかを示す比率で高いほど良い。 |
| -13.1% |
| 3 |
キ
ャ
ッ
シ
ュ
・
フ
ロ
ー
対
売
上
高
比
率 |
当期利益±法人税等調整額+当期減価償却
実施額+引当金増加額-株主配当金-役員賞与金 |
×100 |
|
|
|
| 売上高 |
|
6.7% |
|
売上高に対してキャッシュ・フローがどれだけあるかを表し、高いほど良い。 |
| -7.5% |
流
動
性 |
4 |
必
要
運
転
資
金
月
商
倍
率 |
受取手形+完成工事未収入金+売掛金+
未成工事支出金-支払手形-工事未払金-
買掛金-未成工事受入金 |
|
|
|
|
| 売上高÷12 |
|
-1.6ｹ月 |
 |
企業の資金繰りの状態を見るもので、主に受取勘定と支払勘定の差(滞留している債権)が月平均売上高の何倍に相当するかを示す指標で低いほど良い。 |
| 3.4ｹ月 |
| 5 |
立
替
工
事
高
比
率 |
受取手形+完成工事未収入金+売掛金+
未成工事支出金-未成工事受入金 |
×100 |
|
|
|
| 売上高+未成工事支出金 |
|
0.0% |
|
受取手形、完成工事未収入金、仕掛工事等の回収までの立替残高の売上高等に対する割合を示す比率で低いほど良い。 |
| 37.9% |
| 6 |
受
取
勘
定
月
商
倍
率 |
|
0.0ｹ月 |
|
受取勘定が月平均売上高の何倍に相当するかを示す指標で低いほど良い。 |
| 4.3ｹ月 |
安
定
性 |
7 |
自
己
資
本
比
率 |
|
68.4% |
|
総資本に対し自己資本の占める割合、つまり資本蓄積の度合を示す比率で高いほど良い。 |
| -23.5% |
| 8 |
有
利
子
負
債
月
商
倍
率 |
短期借入金+コマーシャルペーパー+長期借入金+
社債+新株予約権付社債+受取手形割引高 |
|
|
|
|
| 売上高÷12 |
|
0.0ｹ月 |
|
利息の支払を伴う負債が月平均売上高の何倍に相当するかを示す指標で低いほど良い。 |
| 10.8ｹ月 |
| 9 |
純
支
払
利
息
比
率 |
|
0.0% |
|
売上高に対する純粋な支払利息の割合をみる比率で低いほど良い。 |
| 3.1% |
健
全
性 |
10 |
自
己
資
本
対
固
定
資
産
比
率 |
|
529.3% |
|
設備投資などの固定資産がどの程度自己資本で調達されているかをみる比率で高いほど良い。(固定比率の逆数) |
| -76.5% |
| 11 |
長
期
固
定
適
合
比
率 |
|
754.5% |
|
設備投資などの固定資産がどの程度自己資本と固定負債で調達されているかをみる比率で高いほど良い。(固定長期適合比率の逆数) |
| 26.9% |
| 12 |
付
加
価
値
対
固
定
資
産
比
率 |
売上高-(材料費(兼業分含む)+労務費の内訳の
労務外注費+外注費(兼業分含む) |
×100 |
|
|
|
| 固定資産(2期平均) |
|
1430.6% |
|
投資した固定資産に対し、どれだけ付加価値を産み出したかを示す比率で高いほど良い。 |
| 61.5% |
